プロフェッショナルに活躍できる資格をご紹介

「公認会計士」という言葉を聞いたことがあるだろうか。

公認会計士は、医者や弁護士と並ぶ国家三大資格の一角を占める、資本主義経済を支える『会計』のプロフェッショナル資格。

監査法人、経営コンサルタント、CFO、独立開業、金融機関など、幅広く社会に貢献し活躍できるキャリアパス。平均年収でも1,000万円を超える安定性、そしてますます活躍のフィールドが拡大する将来性の高さを兼ね備えた、魅力的な資格。

公認会計士になれば、会計監査はもちろん、財務、経理、税務など経済社会のあらゆる業務のシーンで、高度な専門知識を活かし働ける。

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安定しながら高収入を目指す。
そんな人にお勧めの「公認会計士」

公認会計士という職業には一体どんな特徴があるのだろうか。いくつかポイントを紹介していく。

1.安定した高収入

公認会計士試験に合格し、監査法人に就職すると、年齢に関係なくスタッフという位からスタート。スタッフの初任給は、月収で30万円程度+残業代+賞与で年収500万円~600万円程度。

3年から5年程度で、シニアスタッフという位に昇格するのが一般的。シニアスタッフになると、年収が650万円~。残業を多くする人は年収が1,000万円近くになる。

その後はマネージャー(800万円以上)、シニアマネージャー(1,200万円以上)といったキャリアパスになる。

2.国境や業界を超えて活躍

公認会計士として身に付く基礎知識は、会計や監査はもちろん、経営や税務、企業法など多種多様。

これらはあらゆる組織で必要な知識。コンサルタントや企業のCFOなど、自分の得意分野や興味に応じた「キャリアの扉」が無数にある。

グローバルの就職人気企業に四大会計事務所が軒並みランクインしているのも、それが理由。

 

3.オンリーワンの人材になる近道

専門知識は、キャリアの市場価値を高める点で、競争のハードルをグッと下げる。

市場価値を高めるには、専門スキルの掛け合わせが重要。会計士は会計の専門家。そこに違うスキルを掛け合わせる事で、オンリーワンに近い存在になれる。

4.キャリパスを自分で選べる

数年の監査法人での経験を積んだ後、転職する事も可能。

先にも記載したが専門スキルがあるため、ファンド、投資銀行、コンサルティングファーム、一般企業のCFOや経営企画等、組織の中枢として参加出来る。

5.年齢や性別、学歴に関係なく誰でも受験可能

験資格は必要なく、年齢や性別、学歴に関係なく誰でも受験可能。高校生のような若い受験者もおり、史上最年少合格者は16歳。

平成29年度公認会計士試験・年齢別合格者
・20歳未満 14人
・20歳以上25歳未満 648人
・25歳以上30歳未満 287人
・30歳以上35歳未満 160人
・35歳以上40歳未満 58人
・40歳以上45歳未満 31人
・45歳以上50歳未満 16人
・50歳以上55歳未満 8人
・55歳以上60歳未満 8人
・60歳以上65歳未満 1人
・65歳以上 0人

6.女性が活躍できる

待遇や仕事内容において男女が差別されることはない。

一般企業や公務員であれば一度退職してしまうと復職するのは大変だが、専門性が高いので、結婚や出産で退職をしても再就職が可能。 ちなみに、育休制度なども整っているため、出産で退職する必要も無い。

「公認会計士」が向いている人

魅力的な要素が多い「公認会計士」。実際には、下記のような人が実際に向いているようだ。

  • 専門スキルを身に着けたい。
  • どんな時代でも稼げる力が欲しい。
  • 結婚後も仕事を続けたい。
  • 年収を上げたい。
  • 就職に強いスキルが欲しい。

生涯現役で活躍できる 公認会計士

公認会計士に限らないが、士業のメリットの一つに実質的な定年退職はないことが挙げられる。

大手監査法人には定年があるが、定年後も会計事務所で経験や知識を活かして活躍し続けたり、上場企業の社外取締役や社外監査役で活躍可能。

社会保障制度の持続可能性にも不安がある時代において、生涯現役という選択肢が用意されていることは大きなメリットだ。

世界的に人気企業で働ける

BIG4と呼ばれる大手会計事務所は、呼ばれる世界中にネットワークを持っている。海外赴任、海外出張をはじめ、海外の事務所に転職するなど、グローバルに活躍できる機会も豊富だ。

世界の就職企業ランキングでは、1位はGoogleになっていたが、2~4位まではBIG4といわれる会計事務所だった。日本の監査法人もBIG4グループのため世界人気企業ランキングのトップ企業で働くことになる。

変化の速い時代に対してリスクが低い

様々な分野がIT化され、今ある業種の65%はなくなるとも言われている。その中で、形式的な記帳代行業務(日本では税理士が担っている)部分の業務はIT化されと推察される。

一方で、高度な判断が要する監査業務や税務アドバイス、また、その他のコンサルティング業務やアドバイザリー業務は、人の判断がとても重要になるだろう。

会計・税・経営コンサル・財務アドバイザリーなどの業務は、企業が存在していれば仕事のニーズが必ずあるため、変化の速い時代に強い業種だ。

合格率は10%の難関資格
それが「公認会計士」

魅力的な「公認会計士」だが、合格率は10%前後と難関資格になる。 学習期間としては、2年程度が必要となる。

一般的な合格率が10%前後の資格試験において、40%以上の合格率を公表している予備校が存在する。「CPA会計学院」という予備校だ。

数年間、貴重な時間を費やして学ぶ以上、実際に合格実績の高いカリキュラムを選ばなければ、意味がない。 そして、同じ合格実績といっても、学校の規模の大きさを表す「合格数」と、学習自体の質の高さを表す「合格率」では、大きく意味が異なる。

CPA会計学院は初学者でもわかりやすい講義・テキスト、いつでも質問できるフォロー体制で学習を進めていく。

CPA会計学院は、開講51年。51年間常に、受講生が効率的に学習でき、最短距離で合格できる講義・サポートを提供し続けている。

CPA会計学院 合格者インタビュー

大学生活、バイト、試験勉強を両立できるのがCPAでした。

勉強方法としては、講義を受けた際に講師の方が「この考え方は大事」と指摘したテキストの記載箇所にマーカーを引き、まずは全体像を掴みました。図や表を使った丁寧な解説があるCPA のテキストはとても分かりやすかったです。

CPAは通信講座であっても通学講座と遜色ない学習環境が整っています。

また予備校選びの際に様々な予備校の無料体験講義を受講しましたが、CPAの講義では、その会計処理がなんで必要なのか?という理由まで丁寧に説明しており、他の予備校の講義に比べ分かりやすく、私には合っていると感じました。

公認会計士なら将来、家庭に入っても仕事を続けられる!

公認会計士を取得すれば武器として申し分ないと思いましたし、実際に出産後も子育てをしながら時間単価の高い仕事を安定して行っている方も多いと聞いたため、実際に公認会計士を目指すことにしました。

他校にはない柔軟なサービスで望んでいた環境で勉強できた。

CPAのテキストで学習をした際、元々通っていた予備校との違いを感じました。、元の予備校では講義を受け復習することでやっと理解できるような内容が、CPAでは豊富な注釈や図によって、既にテキストに反映され、容易に理解できました。


今回は、魅力的な国家資格「公認会計士」についてを取り上げてみたが、いかがだったろうか。

将来のキャリアステップを考える人や就職・転職を真剣に考える人達にとって公認会計士が人生を変える資格になるといっても過言ではないだろう。

あなたも理想への一歩を踏み出してはいかがだろうか。

CPA会計学院では、会計士のコースと、会計士の入門コース(簿記3級 全6回)が無料で取寄せられる。まずは取寄せて自分が会計の勉強があっているかどうか確認してみることをオススメする。

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